2020年10月20日

“みんなの力で、がんを治せる病気にするプロジェクト”
「#deleteC大作戦」参加報告
カルビー商品の投稿数4千件&リアクション数1万5千回!
~お客様のSNS投稿や拡散が、がん治療研究の応援に~

 カルビー株式会社は、特定非営利活動法人deleteC(代表理事:中島ナオ、小国士朗)の“みんなの力で、がんを治せる病気にするプロジェクト”deleteの趣旨に賛同し、がん征圧月間にあたる9月に実施されたSNSでの発信や拡散ががん治療研究への寄付に繋がる「#deleteC大作戦」に2020年9月20日(日)より参画しました。

※「#deleteC大作戦」は、本企画に賛同する企業の商品やロゴ等からCancerの頭文字である「C」の部分を自由なカタチで消し、画像や動画を「#deleteC大作戦」をつけてSNSに投稿したり、企業の投稿を拡散すると、1投稿にあたり100円、賛同企業の公式アカウントが発信する画像や動画へのリアクション(リツイートおよび再生など)は1リツイート、1再生あたり1円(9月28日20時からは10円)として換算され、賛同企業からdeleteCへがん治療研究として寄付される取り組みで、2020年9月9日~9月30日まで実施。https://www.delete-c.com/post

 「#deleteC大作戦」には業界を超えて8社が賛同し、9月9日~9月30日の実施期間中に、総投稿数9,301件、リアクション数(リツイート、再生、シェア等)1,063,183回、累計総リーチ(フォロワー数)30,530,104件を記録しました。
 カルビーは9月20日から参画。終了までの実質10日間で、カルビー商品を使用した投稿数は3,734件(全体の約4割)、リアクション数14,895回の反響を頂きました。全国のカルビーファンの皆様からは「みんなが気軽に参加できる素敵な取り組みですね!少しでも治療研究のお力になれればと思います」「どうか研究が進んで助かる方が増えますように。応援しています」等の温かい応援メッセージとともに、イラストを加えたり、子どもやペットと一緒に写真を撮るなど、創意工夫を凝らした多くの投稿を頂きました。集まった寄付は、2021年2月4日のWorld Cancer Day(世界対がんデー)を前に開催するイベント「deleteC 2021 –HOPE-」(2021年1月末予定)において、寄付対象となるがん治療研究を発表し、直接研究者へ届けられます。



武田雅子(カルビー株式会社 常務執行役員 CHRO 人事総務本部長)のコメント

 このたび、カルビーの健康支援への取り組みの一環として、「#deleteC大作戦」に参画しました。全国のカルビーファンのお力で、がんの治療研究への目標とした寄付が出来ますことを、大変ありがたく受け止めております。お客様をはじめ、このプロジェクトに関わられた全ての方々に心より感謝申し上げます。今回の取り組みを通して、カルビー商品が、お客様の様々なシーンで身近な存在として置いていただけていることを、改めて実感しました。「#deleteC大作戦」への参画は、私たちカルビー自身にとって、とても貴重な経験だったと考えています。


中島ナオ、小国士朗(特定非営利活動法人deleteC 代表理事)のコメント

 今回取り組みました「#deleteC大作戦」において、期間後半から参加してくださったカルビー様は、全商品が対象ということもあり、より気軽に、より多くの人が参加するための間口を大きく拡げていただく等、文字通り、活動後半にあたって牽引役を担ってくださいました。投稿はすべて手集計でカウントしており、1つ1つの投稿に目を通させていただきましたが、投稿の内容を拝見していても、カルビー商品やブランドがいかに皆様の暮らしにおいて身近で、愛される存在であるのかが伝わってまいりました。カルビー様の力強いサポートのおかげで、一般的にはまだまだ遠い存在とされるがん治療研究との距離がぐっと縮まったと思います。心より感謝申し上げます。


 deleteCは、2019年2月にスタートした、デザインアクションで、がん治療研究に関する発信や応援ができる、万人参加型のプロジェクトです。「みんなの力で、がんを治せる病気にする」を、ミッションとし、「ふだんの暮らしの中で、誰もが、がんの治療研究を応援できる社会」の実現をビジョンとしています。これまで、約50社の企業が、支援を表明しています。全国のお客様・医療関係者の皆様、そして主体となって運営されているdeleteCの皆様のコラボレーションによる今回の取り組みを通して、がん治療研究への応援の輪がさらに大きく広がりました。

 カルビーは、deleteCが実施するプロジェクトへの参画をきっかけに、今後も社員への健康支援と「全員活躍」をベースにした組織づくりに積極的に取り組むとともに、がん治療研究への支援の輪を広げ、持続性の高い企業づくりを進めてまいります。


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