多様性を尊重した全員活躍の推進

働き方の多様性への対応

カルビーグループでは、従業員一人ひとりが、自ら選択し、そして効率的に生産性高く働くことを目指して、1991年から各種制度の導入、取り組みを実施しています。より柔軟な働き方を支援・推進することで、企業を支える多様な人財が、働きがいを感じながら能力をいかんなく発揮できる環境づくりを進めています。

主な取り組み

多様な働き方・効率的な働き方を支える取り組み

働き方改革の変遷

画像:働き方改革の変遷

新しい働き方「Calbee New Workstyle」の取り組み

カルビーでは、オフィス勤務者の新しい働き方「Calbee New Workstyle」を2020年7月よりスタートしています。従業員の多様なライフを尊重しながら、一人ひとりが「圧倒的当事者意識」を持って考え、仕事の目的に合わせて働く「場所」と「時間」を選択します。また、ITツールの活用により、仕事とコミュニケーションの質やスピードを高め、生産性の向上と成果の最大化を推進しています。

「Calbee New Workstyle」のロゴ
「Calbee New Workstyle」ロゴ

時間や場所を超えた働き方の実現

「Calbee New Workstyle」では、以下の施策をスタートしています。

  • モバイルワークの標準化
    モバイルワークを標準としながら、モバイルワークとオフィスワーク(リアル)を主体的に選択し、生産性や創造性を高めます。
  • フルフレックスタイム制の導入
    コアタイムを廃止し、多様な個々のライフスタイル実現と仕事のパフォーマンスを高めます。従業員一人ひとりが、自ら働く「場所」と「時間」を選択することで、労働時間の適正化、そして、さらに充実したライフ&ワークの実現につなげます。

「圧倒的当事者意識」の醸成と行動変革に向けた取り組み

より柔軟な働き方を個々が選択することと合わせて、仕事の質やスピードを高め、継続的な成果の創出と価値創造を追求しています。そのためには、従業員一人ひとりが意識と行動を変革し、従来型の仕事の進め方、コミュニケーションを見直すことが不可欠です。意識・行動変革の取り組みとして、ITツールの拡充と整備を行うとともに、ITの活用スキルリテラシーを高めるための啓発活動や学ぶ機会を提供しています。また、職場や個人での取り組み事例の共有を行い、生産性向上を志向するカルチャーの醸成を図っています。

本社オフィスのリニューアル

オフィス勤務者の働き方を原則、モバイルワークとする一方で、リアルな場での業務遂行やコミュニケーションは非常に重要であると考えています。そこで、本社オフィスを「コミュニケーションを重視した新たな価値を創出する空間」として位置づけ、2021年にリニューアルしました。従業員間の日常のコミュニケーションにとどまらず、プロジェクトに推進力を与えるディスカッションや、入社・異動直後の従業員のフォロー、お客様との関係構築といったリアルな対話を重視したい場面で、インタラクティブなコミュニケーションを通じた価値創造を目指します。

写真:本社オフィス
本社オフィス

健康推進への取り組み

カルビーグループでは、従業員の健やかな心と体づくりを推進しています。
従業員が自身の健康に関心を持ち、健康維持・増進に向けて主体的に行動することを目指し、健康リテラシー(知識・行動)を高める施策を実施するとともに、医療職が積極的に関わり、専門的支援を行っています。

カルビーグループ健康経営

カルビーグループは、企業の成長には従業員とその家族の健康が不可欠との考えから、2016年より健康経営に本格的に着手し、心とからだの健康を支援する取り組みを進めています。従業員が心身ともに健康で豊かな人生を歩み、やる気とチャレンジ精神を持って、明るくイキイキと働ける「健康企業」を目指します。

カルビーグループ健康宣言

健康経営推進体制

カルビーグループの健康経営は、健康宣言に基づき、健康推進部門が中心となり、推進しています。「上司/職場」「事業所担当者」「産業医/産業保健師」、そして「カルビー健康保険組合」が連携し、従業員一人ひとりがイキイキと活躍するための仕組みづくりに取り組んでいます。

体制図

画像;体制図

一次予防

健康維持、健康増進など、プレゼンティズム改善につながる取り組み

ヘルスリテラシー向上
  • 産業医からの従業員向け講話を社内イントラネット上に配信(例:メンタルヘルス、生活習慣病、睡眠、救急対応、デスクワークの姿勢など)
  • 事業所担当者向けに健康診断に関する社内勉強会を開催
メンタルヘルス対策
  • 役職者向けラインケア研修(新任役職者 必須受講)
  • 環境変化の大きい従業員に対する医療職面談
  • 産業医(精神科専門医)によるセルフケア研修
禁煙対策 2017年5月に「禁煙宣言」を発表し、就業時間内全面禁煙。2021年4月より敷地内全面禁煙を開始
過重労働対策 所定外労働月45時間、80時間以上の対象者を月次レポート
女性のための健康 関係部門と連携して、情報発信を実施
感染症対策
  • 感染症に関する情報収集を行い、医療職の助言を受けながら、対応方針・対策を決定
  • 希望者が感染症予防接種を受けやすい環境整備

二次予防・三次予防

疾病の早期発見・早期予防、重症化予防など、アブセンティズム削減につながる取り組み

定期健康診断・人間ドック
  • 病気の早期発見、早期治療のための健康診断を充実
  • 各事業所担当や健康保険組合と連携し、健康診断受診率100%達成
  • 統括産業医による「健康診断結果の見方、活用法」の動画を配信
  • 健康診断を通じて、従業員自身の健康管理を促進
ストレスチェック
  • 従業員の「こころの健康診断」として2015年よりストレスチェックを毎年実施
  • 職場環境などに関係なく回答できるよう、Web媒体と紙媒体を併用して実施
  • ストレスチェックの結果および必要に応じて、医療職による事後フォローを実施
復職支援
  • 休職中も本人の負担がない範囲で、事業所担当者および社内医療職との定期的な対話の機会を設け、休職中の困り事がないよう支援
  • 職場復帰基準および復職時ステップを整備し、復職後のパフォーマンス回復を支援
  • 復職後しばらくは社内医療職による定期面談を行い、復職後の体調や就業状況を確認
病気と仕事の両立支援
  • 従業員向けに意識調査を実施し、その内容を踏まえ、両立支援に関するガイドブックを作成・配布
  • 社内でがん経験者・罹患者の自助グループCalCAN’s(カルキャンズ)を立ち上げ、気軽に話せる場を企画・運営
  • 当事者である従業員が話し手となり、社内への情報発信・経験共有を実施

休職から復職へのしおり
ハンドブック

もしもが、がんになったらガイドブックハンドブック

「健康経営優良法人2023」に認定

「健康経営優良法人2023」のロゴ

5つのマテリアリティ

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